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2015年10月30日

[不登校・学校に通わなくなる原因:児童期・思春期の行動面の障害]

不登校・学校に通わなくなる原因:児童期・思春期の行動面の障害

日本の小中学校の生徒の不登校の件数は2007年から2012年にかけて減少傾向にあったが、2013、2014年に再び『不登校(学校不適応)の児童』が増加傾向に転じたと報じられている。文部科学省の不登校の定義では、『病気・経済的理由などの正当な理由なく1年間に30日以上学校を欠席すること』である。

2014(平成26)年度に病気や経済的理由など以外で年間に30日以上欠席した『不登校児』は、国公私立全体で小学校が2万5886人(前年度比7.0%増)、中学校が12万2902人(同2.7%)となり、いずれも2年連続して増加した。児童生徒1000人当たりの不登校児の数は、小学校が3.9人、中学校が12.1人で、小学校では過去最多となっている。

精神医学・臨床心理学分野の不登校の定義では、『学校に通学したいという意志があるのに通学できない・精神症状やストレス反応などを伴う神経症的葛藤がある』という項目も考慮されていたが、近年の不登校では室内でも友達関係・時間感覚を無視して楽しめるインターネットやゲームなどの娯楽環境の増加を背景に、『初めから学校に通学しようという意志・希望がない無気力・怠惰の型』にあてはまる生徒児童も増加傾向にあると言われている。

不登校の原因は大きく分ければ、以下のようになる。

1.学校生活・友人関係の問題……学校生活や集団行動、時間割通りの生活になじめない。友人関係における対立・疎外(仲間外れ)・いじめなどの問題がある。

2.学業・授業(勉強)への適応の問題……授業が理解できずついていけない。勉強や学習の遅れが目立って劣等感に苦しんでいる。学業の苦手意識や面倒くささが強くて怠学の傾向が出る。

3.家庭生活(親子関係)・経済状況の問題……規則正しい家庭生活が送れていない。親子関係が上手くいっていなかったり虐待の問題などがある。家庭の経済状況が困窮していて学校生活に必要な経費が支払えない。

4.本人のパーソナリティーや性格傾向の問題……自己愛が過度に強くて幼稚で未熟なパーソナリティー。他者への興味関心や思いやりに欠けていて人間関係が上手くいきづらい性格(あるいは発達障害的な問題)。刺激や変化に敏感で傷つきやすいパーソナリティー。完全主義的・義務的で挫折や失敗を受け入れられない強迫的な性格。ルールやマナーを守ることができず攻撃的・加害的なパーソナリティーなど。

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2015年10月29日

[行為障害(Conduct Disorder):児童期の行動面の障害]

行為障害(Conduct Disorder):児童期の行動面の障害

行為障害(Conduct Disorder:CD)というのは、18歳未満の未成年者に適用される反社会的な問題行動(加害行動)の障害であり、反社会的かつ攻撃的(反抗的)な行動パターンを反復的・持続的に繰り返すという特徴がある。これらの反社会的行動パターンが、6ヶ月以上にわたって持続している場合に行為障害(CD)の診断が為される場合がある。

発達年齢に相応しい遵法精神・倫理観(善悪の分別)・罪悪感を持つことができず、社会規範・集団の規則(集団のルール)を簡単に破って逸脱したり、他人を躊躇なくいじめて苦しめたり物理的・精神的に傷つけたりする障害であり、基本的に『他人の気持ち・痛み』が分からないような加害的な行動を取る。行為障害は、18歳以上の人に診断されることのある『反社会性パーソナリティ障害(ASPD)』の前段階とも考えられている。

行為障害の逸脱行動や加害行為・いじめは、子供っぽい悪戯や悪ふざけ、調子に乗った気分、青年期の一時的な反抗、親との不仲などでは説明できず、他者を物理的に傷つけたり財物を盗み取ったり、小動物を殺傷するなどの『犯罪行為』に類する行動が繰り返し見られることに特徴がある。かつては司法・矯正教育の分野において、『非行少年・虞犯少年(ぐはんしょうねん)』と呼ばれていた少年の一部がこの行為障害に該当すると考えられる。

行為障害は小児期後期や青年期初期に発症することが多いとされ、攻撃性・支配欲と関係する男性ホルモン(アンドロゲン)の濃度の違いから、女子より男子に多く見られる障害である。医師はそれまでの小児の行動に基づいて診断するが、一般的に行為障害の小児は、自己中心的なわがままさが見られ、ルールのある学校生活(集団行動)に適応できず、他者を傷つけても罪悪感を感じることが殆どない。

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[ADHD(注意欠如多動性障害)・ADD(注意欠如障害):児童期の行動面の障害]

ADHD(注意欠如多動性障害)・ADD(注意欠如障害):児童期の行動面の障害

ADHD(Attention Deficit Hyperactivity Disorders)『注意欠如・多動性障害』と翻訳されるが、『注意散漫・集中力の低さ・多動性(落ち着きのなさ)・衝動性(行動抑制のなさ)』を特徴とする幼児期・児童期に発症しやすい発達障害の一種である。

ADHDのうちで『多動性・衝動性』を伴わない『注意散漫・集中力困難』の問題だけが生じているものを『ADD(注意欠如障害:Attention Deficit Disorder)』と呼んでいて、成人にも見られやすい発達障害である。

ADHDは『親の育て方・養育環境(児童虐待)・本人の努力不足』などによって発症するものではなく(一部の仮説では養育環境の悪さや親の過度の放任がADHDの発症リスクを上げるともされるが)、『生得的な高次脳機能(前頭前葉)の実行機能・衝動制御の障害』『神経伝達物質(脳内ホルモン)の分泌障害による精神活動の活性低下』などが原因になっていると推測されている。

前頭前葉の『実行機能(計画・注意・集中による課題遂行機能)』『衝動制御(反射的に起こる衝動や欲求の適切な制御機能)』が低下しているというADHDの原因仮説に基づき、精神科・心療内科の薬物療法では中枢神経刺激薬である『塩酸メチルフェニデート(商品名リタリン,コンサータ)』が処方されることがある。

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2015年10月20日

[R.エムディとJ.オソフスキーの“I FEEL Pictures”:母親は赤ちゃんの情緒・感情をどう読み取っているか?]

R.エムディとJ.オソフスキーの“I FEEL Pictures”:母親は赤ちゃんの情緒・感情をどう読み取っているか?

アメリカのコロラド大学の精神科医R.エムディ(R.Emde,1935-)は、乳児が泣き叫びやボディランゲージによって表現する情緒に対して適切に応答する母親の能力のことを『情緒応答性(emotional availability)』という概念で定義した。

アメリカ生まれのスイスの精神科医ダニエル・スターン(Daniel Stern, 1934-2012)は、母親が情緒応答性の能力によって読み取っている乳幼児の情緒信号の情報について、『カテゴリー情報(categorical information)』『勾配情報(gradient information)』に分類している。

カテゴリー情報というのは、ダーウィンの感情と呼ばれる『喜び・怒り・恐れ・悲しみ・驚き・不快』の6つの基本的な強い感情をベースにしたものである。勾配情報というのは、情緒の変化量についての情報のことであり、具体的には『情緒の強さ・抑揚・リズム・調子』などのことである。

精神科医のR.エムディ(R.Emde)J.オソフスキー(J.Osofsky)は、1974年から1976年にかけて母親が乳児の表情からその情緒をどのように推測して読み取っているのかを調べるために、『I FEEL Pictures』という乳児の顔写真(30枚)を使った心理テストを開発した。

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[アナクリティック・ディプレッション(anaclitic depression,依託抑うつ):母親から引き離された乳児の症状]

アナクリティック・ディプレッション(anaclitic depression,依託抑うつ):母親から引き離された乳児の症状

ウィーン生まれのアメリカの精神科医ルネ・スピッツ(Rene Spitz,1887-1974)は、母性的養育・愛情やスキンシップの欠如によって引き起こされる乳幼児の『施設病(ホスピタリズム)』について研究した人物として知られる。

施設病(ホスピタリズム)の乳幼児には、『情緒障害(精神症状)・身体の発育不良・感染症の罹りやすさ・免疫力の低下』などの様々な症状が出てくるが、その主要原因は母性的な養育環境・愛情や保護を失った『母性剥奪(mother deprivation)』である。

乳児が母親から3ヶ月以上にわたって引き離された場合に発生してくる、うつ病の精神運動抑制(精神活動の活発性・高揚性の低下)にも似た精神症状が『依託抑うつ(依託性抑うつ)』と訳される『アナクリティック・ディプレッション(anaclitic depression)』である。

アナクリティック・ディプレッションは全ての乳児に起こる病的な精神状態ではなく、母性剥奪(mother deprivation)が起こる前に少なくとも『6ヶ月以上の良好な母子関係』があった乳児のみに起こる。つまり、アナクリティック・ディプレッションは『母性的養育・愛情や保護の心地よさや安心感』を一定以上の期間にわたって体験したことのある乳児だけに起こるのである。

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2015年10月14日

[特異的発達障害(Specific Developmental Disorders)・学習障害(Learning Disability):発達障害の子供の療育やサポート]

特異的発達障害(Specific Developmental Disorders)・学習障害(Learning Disability):発達障害の子供の療育やサポート

『広汎性発達障害』という場合には『精神機能・認知能力・対人スキル』の広汎な領域が障害されていることを意味するが、精神・知性の発達の特定の側面だけが障害されている状態を『特異的発達障害(Specific Developmental Disorders)』と呼んでいる。

特異的発達障害は知能指数は正常範囲にあるが、『知能検査(知能テスト)』の下位項目のばらつきが大きい場合を指していて、教育分野では『学習障害(Learning Disability)』と呼ばれることもある。

スタンレー・グリーンスパン(Stanley Greenspan)の『多システム発達遅滞』と愛着形成の障害

どの下位項目の知的能力や学習能力が障害されているかによって、『発達性の読書障害・書字障害・計算障害・言語障害』などに分類されており、そこには幼少期・児童期の運動能力と関係する『発達性の協調運動障害』も含まれている。

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[スタンレー・グリーンスパン(Stanley Greenspan)の『多システム発達遅滞』と愛着形成の障害]

スタンレー・グリーンスパン(Stanley Greenspan)の『多システム発達遅滞』と愛着形成の障害

0歳〜数ヶ月までの乳児期初期には、母親とも目を合わせない、抱かれたいという様子を見せない(赤ちゃんを抱いていても自分や乳房にしがみついてこない)、人見知りが全くないので『愛着(アタッチメント)』が形成されないなどの特徴が見られる。

1歳6ヶ月頃になってくると、母親に構わずに1人でどこまでも遠くに行ってしまう、名前を読んでも顔を向けず(目を合わせず)何の反応もない、母親と他人との区別がほとんどなく愛着(アタッチメント)が形成されていないといった広汎性発達障害に特有の『社会性の障害』が目立ってくる。

広汎性発達障害(PDD)の原因と生涯有病率・男女の発症率の差

アメリカの小児精神科医スタンレー・グリーンスパン(Stanley Greenspan)は、こういった社会性の障害が脳機能障害(知覚の過敏性・認知過程の異常)が引き起こす全般的な発達遅滞に由来するとして、『多システム発達遅滞(Multisystem Developmental Delay)』という概念で定義している。

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[広汎性発達障害(PDD)の原因と生涯有病率・男女の発症率の差]

広汎性発達障害(PDD)の原因と生涯有病率・男女の発症率の差

広汎性発達障害(自閉症性障害)の発症年齢は“3歳以前の発達早期”とされ、その原因は親の育て方・愛情や友達との接し方といった『環境要因(後天的要因)』ではなく『生物学的要因・遺伝要因(生得的要因)』と考えられるようになっている。

広汎性発達障害(Pervasive Developmental Disorders:PDD)の『ローラの3つ組』:乳幼児期の発達障害

広汎性発達障害が『自閉症(autism)』として研究されていた初期には、統合失調症の早期発症例や『冷蔵庫マザー(愛情表現・優しさが足りない母親)』の育て方の失敗の問題として扱われることのほうが多かったが、現在ではそういった母子関係や育て方の環境要因によって広汎性発達障害が発症するという考え方は完全に否定されている。統合失調症と広汎性発達障害(PDD)も、その特徴が異なる精神疾患(発達障害)として整理し直されているのである。

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[広汎性発達障害(Pervasive Developmental Disorders:PDD)の『ローラの3つ組』:乳幼児期の発達障害]

広汎性発達障害(Pervasive Developmental Disorders:PDD)の『ローラの3つ組』:乳幼児期の発達障害

広汎性発達障害(Pervasive Developmental Disorders:PDD)は、知能・言語・コミュニケーション・社会性・想像力などの能力の発達が全般的に停滞する先天性の発達障害であり、『自閉症スペクトラム』の発達障害の概念や問題とも重複している。

広汎性発達障害(PDD)の中核的障害として『自閉症性障害(Autistic Disorders)』があるとも言えるが、自閉症研究者のローナ・ウィングの名前から、『ウィングの3つ組』とも呼ばれる広汎性発達障害の典型的な3つの特徴は以下のようなものである。

1.対人関係の障害(社会性の障害)

2.コミュニケーションの障害(言語機能・ノンバーバルな意思疎通の障害)

3.イマジネーションの障害(こだわり行動・興味の偏りや固執)

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2015年10月06日

[D.スターンの“自己感の発達理論”と“4つの自己感”]

D.スターンの“自己感の発達理論”と“4つの自己感”

D.スターンが自己感の発達理論において、その存在を合理的・客観的に推測している『4つの自己感』というのは、以下のようなものである。

D.スターンの乳幼児研究と自己感の発達理論

1.新生自己感(the sense of an emergent self)……0歳〜2ヶ月までの乳児の自己感であり、中核自己感の形成途上にある段階である。『視覚・聴覚・触覚』で外界の物事や出来事をおぼろげに知覚しているが、それらの異なる知覚の間の関連性・統合性がまだ形成されておらず、視覚で捉えたものと聴覚で捉えたものが同じであるか否かの区別もできない。

2.中核自己感(the sense of a core self)……中核自己感は生後2〜6ヶ月で形成されてくる自己感であり、『自己の単一性+自意識の一貫性』があって自分と他者(外界)を区別する境界線を持った身体単位(個人単位)としての自己感である。幻想的一体感の状態にあって、はっきり区別できなかった自分と母親が『異なる意識・身体・情動・目的・歴史性を持つ別々の個体』であることに気づく段階でもある。

乳児は『分離‐個体化』の発達プロセスを経験することで、自分と母親が別個の存在であることを知るが、それと同時に自分が他者と共に経験したり感じたりできるという共生感についても学んでいくことになる。中核自己感では、マーガレット・マーラーが想定したような『分離‐個体化のプロセス(自分と他者の明確な境界線の確立)』だけではなく、『自己と他者の共感性・共同性』についても感じ取ることのできる感受性が備わっているのである。

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[D.スターンの乳幼児研究と自己感の発達理論]

D.スターンの乳幼児研究と自己感の発達理論

アメリカ生まれでスイスに渡った精神科医ダニエル・スターン(Daniel Stern, 1934-2012)は、乳幼児の精神発達や発達早期の母子関係の精神分析的研究で多くの功績を残した人物である。

発達早期の母親と乳幼児が、お互いの行動の背後にある感情・気分を読み取るという『情動調律(affect attunement)』について指摘し、母親と乳幼児が時間経過によって変化する『生気情動(vitality affect)』を交換しているとした。

現代の乳幼児研究では、言葉をまだ話せない乳児にも『感覚・知覚・認知(人の区別)』などの優れた能力と主観的体験が備わっていることが明らかとなり、それらはスイスの心理学者ジャン・ピアジェ(Jean Piaget, 1896-1980)の思考発達理論(認知発達理論)が想定していた『段階的な認知能力の発達』という前提を覆すものでもあった。

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2015年10月03日

[Zero to Threeにおける“乳幼児期の精神保健・発達障害”の診断基準]

Zero to Threeにおける“乳幼児期の精神保健・発達障害”の診断基準

アメリカの乳幼児精神保健(infant mental health)の学会である“Zero to Three”では、乳幼児期の精神保健と発達障害の診断のために、DSMと類似した『第1軸〜第5軸までの多軸診断システム』が採用されている。

第1軸:主要診断(primary diagnosis)……精神医学・臨床心理学などの専門的知見や評価尺度を応用した主要な精神疾患・問題行動の診断軸

第2軸:関係性障害分類(relationship disorder classification)……親(養育者)と子供との情緒的・機能的な関係性

第3軸:医学上・発達上の障害と状態(medical and developmental disorders and conditions)……医学的な身体疾患や臨床発達心理学的な発達障害の診断とその具体的な状態。

第4軸:心理社会的ストレッサー(psychosocial stressors)……家庭・保育園・幼稚園・学校などでの適応状態と心理社会的ストレスの強度

第5軸:機能的情緒的発達水準(functional emotional developmental level)……精神機能や情緒機能の発達水準と標準的な発達プロセスと比較した場合のズレ・偏り

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[DSM-W-TRにおいて“乳幼児期・児童期(小児期)・青年期”に初めて診断される精神障害]

DSM-W-TRにおいて“乳幼児期・児童期(小児期)・青年期”に初めて診断される精神障害

アメリカ精神医学会(APA)が編纂したDSM-W-TRで、“乳幼児期・児童期(小児期)・青年期”に初めて診断される精神障害には以下のような種類があります。それらの精神障害には、広汎性発達障害(PDD)、知的障害(精神遅滞)、不安性障害(社会不安)、行動の障害、依存症(習癖)などが含まれています。

DSM-W-TRによる子供の精神障害・知的障害(精神遅滞)

精神遅滞(第2軸の知的障害に相当)

軽度精神遅滞・中等度精神遅滞・重度精神遅滞・最重度精神遅滞・重症度が特定不能な精神遅滞

IQ(知能指数)と最終発達年齢による精神遅滞の分類

軽度精神遅滞……IQは50〜70・最終発達年齢は小学生並みの水準・初歩的な教科(読み書き計算)の教育効果に期待ができる・精神遅滞全体の約85%

中等度精神遅滞……IQは35〜49・最終発達年齢は小学校就学前の水準・基本行動の訓練効果に期待ができる・精神遅滞全体の約10%

重度精神遅滞……IQは20〜34・最終発達年齢は2〜4歳程度・自立的行動はできず保護が必要である・精神遅滞全体の約3〜4%

精神遅滞……IQは0〜19・最終発達年齢は0〜2歳程度・保護による生命と生活の維持が中心である・精神遅滞全体の約1〜2%

学習障害

読字障害・算数障害・書字表出障害・特定不能の学習障害

コミュニケーション障害

表出性言語障害・受容‐表出混合性言語障害・音韻障害・吃音症・特定不能のコミュニケーション障害

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