発達障害の早期発見・早期療育(early remedial teaching)
広汎性発達障害（PDD:pervasive developmental disorder）には、『自閉症・アスペルガー症候群・知的障害・LD（学習障害）・ADHD（注意欠陥多動性障害）・小児崩壊性障害』などが含まれるが、いずれの発達障害の問題がある場合にも早期発見・早期療育が有効である。
“療育”というのは、心身機能及び発達状況に障害を持つ子どもに対する専門的な教育支援のことである。特別支援学級や養護学校、児童福祉施設（療育施設）などで、養護教諭をはじめとする専門スタッフによって、子どもの個性や障害内容に合わせた発達支援（社会適応促進）のための療育が行われている。
各種の発達障害や心身の障害、先天性疾患において、『早期発見・早期療育(early identification and early remedial teaching)』の必要性と有効性は幾ら強調しても強調し過ぎることはないと考えられているが、その理由として以下のようなことがある。最近は、出生前診断による障害判定や新生児の障害発見のためのマス・スクリーニング検査によって、障害の早期発見と1歳以下からの超早期指導（超早期療育）の可能性がより現実的なものになってきている。
１.障害の軽減の可能性や治療効果の高さ……乳幼児期の子どもには、“専門的な学習方法・個別的なトレーニング”といった教育的アプローチによる発達的な可塑性があるので、早期発見・早期療育によって障害による不利益がより軽減されやすくなる。一般的に年齢が低い段階で『適切な療育』を始めるほど、その治療効果は高くなり青年期以降の社会適応力も向上しやすいという利点がある。
２．二次的障害の防止……障害児に必要と考えられる療育を行わないままでいると、初めから持っている発達障害や知的障害から派生する『二次的障害（過度の依存・自傷行為・情緒の混乱や衝動性・迷惑行為・ひきこもり・道徳的判断の喪失・言語障害など）』の問題が深刻になってしまう可能性がある。
児童期に、生命の大切さや他者の権利の尊重という善悪観を認識できない『行為障害』があるのに、適切な専門的療育を受けないままでいると、思春期以降にその人格構造の偏りや歪みが固定化されてしまい『反社会人格障害』へと発展しまう恐れもある。
（症状のレベルにもよるが）自閉症やアスペルガー症候群でも、SST（社会技能訓練）によるコミュニケーションの練習や他者の気持ちをできるだけ推測しようとする実践的なトレーニングを繰り返すことで、思春期以降の他者とのコミュニケーションの障害をある程度改善していくことができると考えられている。両親の養育態度は愛情を持って共感的に接してあげることが基本であるが、過保護や過干渉、無関心、養育放棄など『過剰に偏った養育の問題』があると、二次的障害が発生するリスクが高くなる。
