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2009年04月03日

[交流分析のセルフ・リペアレンティング(self-reparenting)]

交流分析のセルフ・リペアレンティング(self-reparenting)

エリック・バーンが創始した交流分析(TA:transactional analysis)には自我状態という概念があり、人間の心を『親(P)・大人(A)・子ども(C)』の3つの自我状態(心理機能)に分けて考える。親(P:Parent)は更に『批判的な親(CP:Critical Parent)』『擁護的な親(NP:Nurturing Parent)』に分けられ、子(C:Child)は更に『自由な子ども(FC:Free Child)』『適応的な子ども(AC:Adapted Child)』に分けられるが、人間の性格や考え方(認知)にもっとも強い影響を与えるのは『親(P)の自我状態』である。

『親(P)』の自我状態は『幼少期の親の養育態度(育児方針)・価値認識』が反映されることによって内面化されるが、『批判的な親(CP:Critical Parent)』が強すぎると厳格で規律的になり過ぎて自分で自分を責めて追い込みやすくなり、『擁護的な親(NP:Nurturing Parent)』が強すぎると自分にも他人にも甘くなり過ぎて厳しい現実社会(社会活動)への適応に困難を来たしやすくなる。そのため、交流分析では『P・A・Cの自我状態のバランス』をチェックするエゴグラムの心理テストを行った後に、『非機能的・非合理的なP(親)の自我状態』を変容させることになる。

交流分析のセラピストであるミュリエル・ジェイムスが開発した『古い親の非機能的な自我状態』を改善するための技法が『セルフ・リペアレンティング(self-reparenting)』である。セルフ・リペアレンティングの技法では『古い親(P)』の特徴・傾向を分析して、『自分を苦しめるネガティブな親・非機能的な親』を薄めたり排除したりするが、『自分に役立つポジティブな親・機能的な親』はそのまま残して現実適応に活用していくことになる。セルフ・リペアレンティングとは『親(P)』の自我状態を更新して、『適応的・支持的な親(良い親)』を内面世界に再構築していく作業のことである。

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[セルフ・モニタリング(self monitoring)とセルフ・コントロール(self control)]

セルフ・モニタリング(self monitoring)とセルフ・コントロール(self control)

認知療法や認知行動療法を実施する場合に重要になる技法が『セルフ・モニタリング(self monitoring)』であり、セルフ・モニタリング(自己観察)を適切に行うことによって『ワークシート(生活行動記録表・思考記録表)』の書き込みをすることができる。代表的なワークシート(生活行動記録表)の項目には『客観的な状況(出来事)・気分(感情)・自動思考・認知の歪み(自動思考を引き起こす要因)・適応的思考・気分の再評価』などがあり、セルフ・モニタリングを実施することによってそれらの項目を埋めていくのである。

自分で『自分の言動・状況・認知(思考)・感情(気分)』を観察するのがセルフ・モニタリングであり、セルフモニタリングは認知療法のワークシート作成やカウンセラーのカウンセリング計画作成(アセスメント+方針決定)などに応用されることが多い。クライアントが自分で自分の思考(認知)や感情を正確に観察できるとは限らないが、極端に『現実の状況・心理』『自己観察の結果』がズレている場合には、カウンセラーが『セルフモニタリングの歪み・錯誤(思い込み)』を共感的に訂正していくことになる。

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[カウンセリングにおける説明(explanation)と説得(persuasion)]

カウンセリングにおける説明(explanation)と説得(persuasion)

カウンセリングの技法といえば、C.R.ロジャースの来談者中心療法(クライアント中心療法)に代表される『非指示的技法』が有名であるが、体系化・実用化されたアレン・アイビィのマイクロカウンセリングでは、『共感的な理解・積極的な受容』と合わせて、クライアントの状況にフィットした『説明(explanation)』が重要になってくる。

アレン・アイビィの積極技法(influencing skills)は、『クライアントの利益』になることであればどんな方法や理論でも用いるという『折衷主義(eclecticism)』に立脚しているが、ラポール(相互的信頼関係)を形成しながらの『助言・教示のための情報提供』が上記した『説明(explanation)』に該当する。

クライアントが求めている種類の情報提供をして『必要な説明』を分かりやすくできるというのが、カウンセラー(心理臨床家)の資質・適性の一つであり、アイビィの積極技法では具体的な情報提供の手段として『助言・教示・情報提供』が想定されている。助言とは『クライアントの問題解決・症状改善』に役立つアドバイスや指導を行うことであり、教示とは『クライアントの問題解決につながる実践技法・暗示療法(自律訓練法)』などを分かりやすく教えることである。

最も典型的な『説明』の技法は一般的な情報提供のことを意味しているが、これは『クライアントが知りたいと思っている情報・求めている知識』などを必要に応じて開示して教えるということである。この種の客観的な情報の『説明』は、精神疾患を持つ人に対する心理療法や病院臨床(心理臨床活動)では余り用いられることがないが、『学校カウンセリングにおける進路指導』『職業カウンセリング(キャリア・カウンセリング)における職業選択』では必要な情報提供(説明)のプロセスは欠かすことができない必須のものである。

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[ゲシュタルト療法の接触とひきこもりのリズム(rhythm of contact and withdrawal)]

ゲシュタルト療法の接触とひきこもりのリズム(rhythm of contact and withdrawal)

人間は『過労・不眠・ストレス過剰』が長く続くと、心身のバランスが崩れて神経衰弱(精神機能の低下)が起こったり、心身症・身体疾患を発症したりする。その為、ゲシュタルト療法では人間のメンタルヘルスと身体の健康を守るために、『活動と休養のバランス』を大切にして、精神・身体機能のホメオスタシス(生体恒常性)を実現しているのである。作業やスポーツなどで活発に身体を動かした場合には『安静・休養』を取らないと体力が回復しないが、仕事(勉強)や人間関係などで精力的に精神機能を使った場合にも『休養・空想』などによって集中力ややる気を回復させる必要があるのである。

ゲシュタルト療法は全人的なカウンセリング観を持っており、『現実との接触』『空想(想像)によるひきこもり』とのバランスこそが、人間の精神活動の健康を維持するために必要な要素だと考えている。長い時間にわたって肉体労働をしていると、身体の筋肉が疲労して栄養が不足するのでそのまま働き続けることが不可能になるが、『十分な休養(気晴らし)・栄養・睡眠』を取れば体力が回復して、また意欲的に働けるようになる。精神活動も肉体労働と同様に、『接触とひきこもりのリズム(活動と休養のリズム)』によってその機能性と持続性、健康性が保たれているのである。

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2009年03月24日

[ヒトの性ホルモン(sex hormone)とメンタルヘルス]

ヒトの性ホルモン(sex hormone)と性徴・生殖・メンタルヘルス

性ホルモン(sex hormone)『第二次性徴・性的欲求・精神状態・生殖機能』に関係するステロイドホルモンで、生殖能力と性的魅力を持つ『男らしい身体・女性らしい身体』の発育を促進する作用を持つ。男性と女性の生殖腺と生殖器(性器)による生物学的性差を『第一次性徴』というが、10代半ば以降の思春期以降に発生する明確な身体の性差を『第二次性徴』と呼ぶ。

第二次性徴の特徴である『初潮(排卵)・精通(精子生産)・男性の筋肉質(ゴツゴツした身体)・女性の脂肪質(丸みのある身体)・陰毛・腋毛・男性の声変わりやひげ・女性の乳腺発達・性器の成熟(卵巣・子宮・精巣・陰茎の成熟)』は、性腺からの性ホルモンの分泌によって促進される。性ホルモンには、男性ホルモンと女性ホルモンの区別があるが、元々の原材料は化学構造が近似したステロイドホルモンであり、男性ホルモンが化学変化することで女性ホルモンとなる。男性ホルモンは『アンドロゲン(テストステロン)』であり、女性ホルモンには『エストロゲン(卵胞ホルモン)』『プロゲステロン(黄体ホルモン)』の二種類がある。アンドロゲンが極端に欠乏すると、男性の精子の受精能力が失われることもあるし、エストロゲンが極端に不足すると、生理不順や無月経になって排卵が起こらないこともある。

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[アレン・アイビィの積極技法(influencing skills)と折衷主義]

アレン・アイビィの積極技法(influencing skills)と折衷主義

アレン・E・アイビィが考案した体系的・実践的なカウンセリング技法が『マイクロ・カウンセリング』であるが、マイクロ・カウンセリングの基本理念はクライアントの利益を最重視して特定の学派・技法にこだわらないという『折衷主義(eclecticism)』である。現代のカウンセリングや心理療法の多くは、『特定の理論・技法・学派集団』に固執しない折衷主義によって実践されており、特に『認知的技法と行動的技法の折衷(融合)』が進められ、認知行動療法をベースとしたカウンセリングが主流になってきている。

アレン・E・アイビィのマイクロ・カウンセリングでは、『複数の理論・技法・セッション』に精通することで、クライアントの多種多様な問題・症状に対応することができるようになると考えるが、こういった実用性や応用性に富んだ考え方はアメリカのプラグマティズム(実利主義)に基づくものである。折衷主義のマイクロ・カウンセリングは『企業(産業)・学校(スクールカウンセリング)・病院(臨床)・人生相談(進路相談)』など各場面に適応することが容易と考えられているが、クライアントの悩みの内容やカウンセリングのニーズに応じて技法と理論を選択するには『一定以上のカウンセリング経験とトレーニングによる習熟』が必要である。

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[アーサー・ヤノフの絶叫療法(primal therapy)]

アーサー・ヤノフの絶叫療法(primal therapy)

カウンセリングの代表的な効果には『カタルシス効果・バディ効果・アウェアネス効果』の3つが想定されている。カタルシス効果とは、『抑圧された感情・欲求』を言語化して思いっきり発散することで得られる感情浄化の作用である。バディ効果とは、『信頼できる他者(カウンセラー)』と一緒にいることで得られる支持的・安定的な作用のことである。アウェアネス効果とは、自分ひとりでは気づくことが出来なかった『無意識的な感情・感覚・考え』などにカウンセリングのセッションの中でハッと気づくことであり『自己洞察・気づき』として知られている。

アーサー・ヤノフが考案した『絶叫療法(primal therapy)』は、心の中に溜まっているマイナスの感情や思考を大声で絶叫して吐き出すという典型的なカタルシス療法である。心理療法の技法や理論としての精緻さ・複雑さなどは殆どなく、自分の内面に抑圧している感情・欲求を如何に思い切って勢い良く放出するかということに重点が置かれている。元々、絶叫療法は『幼少期に受けたトラウマ(心的外傷)・母性剥奪(ネグレクト)』の治療法として考案されたものであり、『子ども時代の自分・つらかった時期の自分』になりきって退行しながら絶叫することで回復的なカタルシスを得ることができる。

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2009年03月14日

[セカンド・ウインド(second wind)とランナーズ・ハイ]

セカンド・ウインド(second wind)とランナーズ・ハイ

スポーツ科学やスポーツ心理学で用いられる用語に『セカンド・ウインド(second wind)』というものがあるが、セカンド・ウインドというのは循環器系・呼吸器系に大きな負荷を掛ける激しい運動の後に経験できる『負荷からの解放』のことである。マラソンや球技などで激しい運動をしていると、自分の体力・気力(心肺能力)の限界近くに達した時に、心臓の鼓動が早くなり非常に呼吸が苦しくなってくるが、この時点のことを『デッドポイント(死点)』と呼ぶ。

爽快な風が気持ちよく身体を駆け抜けて行くようなセカンド・ウインドは、スポーツ競技やランニングをしていてデッドポイントを突き抜けた時に経験することができるが、安全にセカンド・ウインドを経験するためには、『筋肉・心肺能力・持久力』を鍛える基礎トレーニングの継続が欠かせない。基礎トレーニングや準備体操が不足していたり、風邪や腹痛などで体調が悪かったりする時には、呼吸・心拍が苦しくなってくる『デッドポイント』を経験するほどの激しい運動をすべきではなく、セカンド・ウインドを健康に悪影響を与えずに経験するためには『基礎トレーニングの習慣』と『日常の健康管理』が重要になってくる。

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[ジェネレーション・ギャップ(世代間断絶)と若者文化(サブカルチャー)]

ジェネレーション・ギャップ(世代間断絶)と若者文化

ジェネレーション・ギャップ(generation gap)とは、各世代の間にある生活行動パターンの違いであり、世代間の文化様式と常識感覚の断絶(落差)のことである。子どもには子どもの文化・常識があり、若者には若者の文化・常識があり、大人には大人の文化・常識があるために、『自分とは異なる世代の価値観・流行』を理解したり共感したりすることが難しくなる。『最近の若者は礼儀作法がなっていないし辛いことに耐える根性がない』と中高年が語り、『中高年のおじさん・おばさんは思考に柔軟性がなくて時代の変化を受け容れられない』と若者が語るといった事態が典型的なジェネレーション・ギャップである。

市場経済で世代ごとに売れ筋の商品が違ったり、日常生活の中の興味関心が異なることもジェネレーション・ギャップ(世代間断絶)の現れであるが、世代間断絶の問題点は『相互理解の困難』や『異なる世代に対する敵対心・無関心』によって年齢階層による社会の内部分裂が起きやすくなるということである。

現在の日本社会の年齢階層(所属する世代)における分断は、『価値観・興味関心・文化様式に基づく世代間対立』だけではなくて『社会保障(公的年金)・既得権益の格差に基づく世代間対立』によっても促進されている面がある。即ち、少子高齢化が進む中で、現役世代の若者の『税金・保険料(年金)の負担率』が大きくなるのに、引退世代の高齢者に対する『社会保障(公的年金・介護保険)の給付』が増えていくという『社会保障の世代間格差』の問題である。

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[青年期カウンセリングと自己アイデンティティの確立]

青年期カウンセリングと自己アイデンティティの確立

中学生頃から親と子との心理的距離が開き始め、『自分の子どもが何を考えているか分からないし、親の注意や意見もなかなか聴いてくれない』という親が増えてくるが、これは子どもが親から精神的自立を図ろうとする『第二次反抗期(心理的離乳に必要な反抗)』の現れとして解釈されることが多い。最近は、学校の規則強制や管理教育も弱められて、物分かりの良い『友達のような親子・教師』が増えたこともあり、以前のような『非行・暴力・不良グループへの参加』などに代表される典型的な第二次反抗期の行動は大幅に減っている。

しかし、思春期の発達段階に特有の『いじめ・不登校・ひきこもり』などの問題は今でも多く残っており、最近では『友人関係で仲間はずれにされることの不安(いじめによる孤独感・疎外感の問題)』『いじめ・学力低下で学校に行けなくなるという不登校の問題』の訴えが増加傾向を示している。成人期の成熟前傾現象によって『学生の恋愛・性・妊娠・中絶の悩み』も増えており、恋愛関係への依存や悩みで学校の勉強が手につかなくなったり(進路選択に大きな障害が生まれたり)、好きな異性に振られた精神的ダメージを克服できなかったり、性や避妊の知識の不足によって望まない妊娠・中絶をしてしまうという問題も起こっている。

『親子関係(親に依存する関係)』よりも『友人・異性関係(少人数のチャム・グループ)』を重視するようになることで、『対等な立場にある人間関係』に適応してコミュニケーションする能力、他者と良好な人間関係を築いていく能力が強く要請されることになるのである。青年期になると友人関係の『チャム・グループ』よりも特定の異性との関係である『ピア・グループ』のほうを優先する人が増えてくるが、ピア・グループを安定的に維持する能力は自己アイデンティティの強化(異性から承認される自分)や将来の結婚・家族形成へとつながっていく。

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[青年期精神医学と青年期平穏説]

青年期精神医学と青年期平穏説

青年期精神医学(adolescent psychiatry)とは、『青年期の発達課題・社会適応(学校適応+職業適応)』『青年期に発症しやすい精神障害の診断・治療』を専門的に研究する精神医学の分野である。思春期の発達課題や心理的障害(不適応問題)を中心に研究する『思春期心理学・青年心理学』という分野もある。青年期精神医学や思春期心理学に基づいて、青少年(10代半ば〜20代前半)の心理的問題の外来診療を行っている心療内科や精神科のクリニックでは『思春期・青年期の専門外来』を設けているところもある。

しかし、青年期の環境不適応やアイデンティティ拡散の問題を丁寧に取り扱ってくれる病院・クリニックは少なく、『臨床心理学・対人援助(カウンセリング)・家族関係・学校教育・精神保健福祉』などの総合的な取り組みによって青年期の悩み・問題に対応している。12歳〜18歳頃の思春期は、“陰部の発毛・男性の声変わり・筋肉や乳房など体型変化・生理(初潮)・精通”など『第二次性徴』によって始まるが、思春期は子どもから大人に移行する中間期(過渡期)で『身体の発達』と『精神の発達』のバランスが崩れやすい時期でもある。

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2009年03月13日

[精神分析的カウンセリング(psychoanalytic oriented counseling)と精神分析的心理療法]

精神分析的カウンセリング(psychoanalytic oriented counseling)と精神分析的心理療法

オーストリアの神経科医S.フロイト(1856-1939)が創始した精神分析は、『神経症(不安性障害・強迫性障害・恐怖症・転換性障害など)』を適応疾患とする心理療法であり、リビドー発達論に基づく独自の精神病理学を備えたものであった。『意識・前意識・無意識』の精神構造論と『エス・自我・超自我』の自我構造論などに基づいて展開される精神分析の理論体系は精緻で複雑である。『自由連想・夢分析』を実施して無意識の探求を行う正規の精神分析家になるためには、非常に長いトレーニング期間と教育分析、臨床経験を必要とする。

精神分析とは無意識領域を前提とする深層心理学であり、精神疾患の治療を目的とする心理療法の技法であるが、精神分析には『構造論・心的装置論・経済論・力動論・治療論・発達論』などさまざまな観点がある。構造論とは上記した『意識・前意識・無意識』のことであり、心的装置論(局所論)とは各種の精神機能である『エス・自我・超自我』のことであるが、これらの構造論の各領域に対するリビドー(性的エネルギー)の量的配分のことを経済論という。精神分析は『力動的心理学・力動的精神医学』と呼ばれることもあるように、力動論というのは人間の精神を構成する要素・機能が互いに力学的にぶつかり合って『人間の行動』が規定されるという観点である。

無意識的願望と意識的思考とがせめぎ合って、力動論的な葛藤によって行動や症状が形成されたり、本能的なエスと道徳規範的な超自我が衝突して深刻な内的葛藤に襲われることがある。人間の精神の健康や安定は『力学論的な均衡』によって実現されることになるが、この精神の構成要素の葛藤が上手く均衡しない時に心理的な苦悩や精神疾患の問題が生まれてくる。治療論というのは自由連想と夢分析、精神病理学などに基づくものであり、発達論は幼児性欲を包摂するリビドー発達論(性的精神発達論)のことで『口唇期・肛門期・男根期・潜伏期・性器期』の発達段階によって示されるものである。

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2009年03月04日

[精神遅滞(mental retardation),精神薄弱(mental deficiency):知的障害]

精神遅滞(mental retardation),精神薄弱(mental deficiency):知的障害

精神遅滞(mental retardation)とは先天性の精神発達の全般的な遅れのことを意味する概念であるが、特に知的機能の発達が大幅に遅れた状態像のことを指している。現在では、精神遅滞や知恵遅れという概念は用いずに、『知的障害』のカテゴリーに分類されることも多いが、知能の発達水準はビネー式知能検査やウェクスラー式知能検査といった知能テストによって測定される。精神遅滞や知恵遅れという言葉には、『差別・偏見・誤解』につながるという批判が根強くあり、現在では知的障害という呼称が一般的である。

精神遅滞という概念は1994年頃から日本で使われるようになったが、それ以前には精神薄弱(mental deficiency)という概念で知的障害が表現されていた。精神薄弱とは知的機能が発達年齢に応じて成熟することがなく、知的機能が未熟で弱いままであるという意味であるが、精神遅滞よりも『確定度・固定性の高い知的障害』に対して用いられていた。精神薄弱は知的水準が明らかに標準よりも低く、学校教育や社会適応に大幅な障害を抱えている状態のことを指す概念であった。現在では、精神薄弱という概念は法律用語や行政用語に痕跡を残すのみで、一般的な精神医学や発達臨床心理学、教育学の分野で精神薄弱という言葉が用いられることは無くなっている。

米国精神薄弱学会(AAMD)の定義では『精神遅滞とは、一般的な知的機能が有意に平均より低下しており、適応行動における障害を伴う状態で、それが18歳以下の発達期に現れるもの(1973)』とされているが、精神遅滞はいわゆる精神疾患(心の病気)と同列のものではなく、その個人の尊重されるべきパーソナリティの特徴である。今では『精神年齢÷生活年齢(実年齢)』で測定される知能指数(IQ:Intelligence Quotient)を基準にして精神遅滞(知的障害)の診断が下されるが、ビネー式知能検査ではIQが68以下(100が標準)の子どもを精神遅滞と判断している。アメリカ精神医学会が編纂するDSM‐Wの診断基準では、IQ70以下が知的障害と診断される。

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[精神神経症(psychoneurosis)と現実神経症(realistic neurosis)][精神測定(psychometrics)]

精神神経症(psychoneurosis)と現実神経症(realistic neurosis)

精神分析の創始者であるジークムント・フロイトは、神経症(neurosis)を精神神経症と現実神経症に分けて考えた。精神神経症(psychoneurosis)とは『現実的・外部的な原因』が無いのに発症する神経症のタイプであるが、精神神経症の原因は本人も自覚することが困難な『内的・無意識的な葛藤』であると推定されていた。古典的な精神分析療法が主要な分析対象にしていたのが、無意識的願望の道徳的抑圧によって発症するこの精神神経症である。

精神神経症は『自分の性的欲求・情動を伴う願望』を無意識領域に抑圧することによって発症するのだが、抑圧・否認された無意識的欲求(願望)は心身症状へと転換されることになる。自分の自然な情動や願望を『超自我(良心・道徳規範)』の過剰な働きによって抑圧するため、精神神経症の人は強い葛藤・ジレンマを感じることになる。

精神神経症は現代の精神医学の疾病概念に照らし合わせれば、『恐怖性障害・強迫性障害・転換性障害・身体表現性障害・ストレス反応・PTSD(心的外傷後ストレス障害)』などに該当するが、19世紀〜20世紀初頭にはそれらの疾患は神経症の下位分類であるヒステリーとして理解されていた。現実神経症(realistic neurosis)は、外的な原因や現実的なストレス状況が明確な場合に発症する神経症だが、現実神経症は精神神経症よりも内的世界における葛藤が少ないとされる。

しかし、現在の精神医学では『内的原因を重視する精神神経症』と『外的原因を重視する現実神経症』を区別することは無くなっており、現象学的・操作主義的な疾病分類であるアメリカ精神医学会のDSM‐Wなどによる客観的な分類・診断が行われている。DSM‐WやICD‐10などによる精神障害の診断では、複数の精神科医の診断名(診断結果)が一致しやすいという特徴があり、精神病理学の現象学的な共通言語としての機能を果たしている。

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2009年02月27日

[司法精神鑑定(psychiatric evidence)と司法精神医学]

精神鑑定(psychiatric evidence)と司法精神医学

精神鑑定(psychiatric evidence)とは精神科医・心理学者・家裁調査官など精神の問題に関わる専門家が、被疑者(被告人)の心理状態や精神疾患(精神障害)の有無、責任能力(判断能力)のレベルを調査して鑑定書を作成するというものである。広義の司法鑑定の一つとして『精神鑑定』は位置づけられるが、精神鑑定には『司法精神鑑定』『精神衛生鑑定』の二種類がある。司法精神鑑定には、刑法・刑事訴訟法の規定に基づく『刑事精神鑑定』、民法・民事訴訟法の規定に基づく『民事精神鑑定』、少年法の規定に基づく『家事審判上の精神鑑定』がある。

精神鑑定の経緯が世間で注目を集める時には、重大犯罪における『心神喪失(しんしんそうしつ)・心神耗弱(しんしんこうじゃく)の問題』が取り扱われていることが多く、心身喪失で刑事責任能力が無いということになると被告人は無罪となり刑罰を科すことができない。心神喪失による刑の免除と心神耗弱による刑の減刑は『刑法39条』に規定されているが、その条文はシンプルに『1.心神薄弱者の行為はこれを罰せず,2.心神耗弱者の行為はその刑を減軽す』となっている。刑法39条に関係する刑事責任能力の有無や程度を主に鑑定するのが司法精神鑑定である。

『刑法41条』には『14歳に満たない者の行為は、罰しない』という規定があり、14歳未満の触法少年も法的な責任能力がないと見なされて処罰されることはない。非行少年の具体的な法的処遇については、[少年法(juvenile law)と少年審判(juvenile inquiry and determination)][少年鑑別所・少年院(juvenile training school)・少年刑務所(juvenile prison)]の項目を参考にしてください。

心神喪失者・14歳未満の少年は責任能力が無い『責任無能力』と見なされ刑罰が科されることはなく、心神耗弱者は責任能力が著しく減退している『限定責任能力』と見なされて刑罰が軽減されるということであるが、司法精神鑑定では被鑑定人(被告人)の責任能力を『是非・善悪の判断能力』『善悪判断に従う行動の制御能力』という二つの基準によって鑑定することになる。

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2009年02月26日

[精神衛生運動(mental hygiene movement)とC.W.ビアーズの『わが魂に出会うまで』]

精神衛生運動(mental hygiene movement)とC.W.ビアーズの『わが魂に出会うまで』

『精神衛生(mental hygiene)』とは精神的な健康を守ることであり、精神障害(心理的問題)の発症を効果的に予防することであるが、行政活動としては国民の心身の健康全般を守る『公衆衛生』の一部門として位置づけられることもある。公衆衛生とは『行政の政策対応・環境管理』や『医療の診察治療・研究・疫学』によって、公共の場の衛生状態を守り、国民一般の健康の維持増進を図るということである。現在では、『精神衛生(mental hygiene)』という用語よりも『精神保健(mental health)』という用語のほうが良く用いられるようになっているが、精神衛生という時には精神医学的な診断と治療に重点が置かれていた。

政策的な心の健康管理が『精神衛生』と呼ばれていた時代には、その対象は主に『精神疾患に罹患した人・精神疾患を発症するリスクのある人』であり、精神衛生の実現は『精神医学的な早期発見(早期診断)・早期治療・予防対策』によって行われていた。欧米先進国では18〜19世紀の時代から『国民の身体的な健康』に興味を持っていたが、『国民の精神的な健康』に意識が払われるようになったのは20世紀初頭からであり、そのきっかけとなったのがアメリカの『精神衛生運動(mental hygiene movement)』であった。

『精神衛生運動』の始まりは、1908年にアメリカのコネチカット州に精神衛生協会が設立されたことであるが、その時に精神病院における患者の入院環境・看護状況・人権擁護を調査する精神衛生委員会も設置された。精神衛生運動のきっかけを作ったのは、当時の閉鎖的な精神病院で重症うつ病の入院治療を受けた経験があるC.W.ビアーズ(1876-1943)であり、ビアーズは自身の精神病治療の経験談を『わが魂に出会うまで(1908年)』という著作に記した。力動精神医学(精神分析)を専攻していた精神科医のA.マイヤーが、C.W.ビアーズの精神衛生運動を支援することによって、コネチカット州に精神衛生協会が設立される運びとなり、その後この精神衛生運動はアメリカを越えて世界中に広まりを見せた。

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2009年02月13日

[成人期(adulthood)と成熟前傾現象(acceleration in maturity)]

成人期(adulthood)と成熟前傾現象(acceleration in maturity)

人間の発達段階(ライフサイクル)は一般的に『乳児期・幼児期(前期後期)・児童期・思春期・青年期・中年期・老年期』に分けられるが、青年期以降の『自立した大人(責任能力・判断能力を備えた成人)』として生きる発達段階のことを『成人期』と呼ぶ。成人期とは社会的責任と職業的役割、人生の目標を自覚した『大人として過ごす期間』のことであるが、現代社会ではライフスタイルや価値観、婚姻関係(子ども)の有無の多様化によって、『成人期の発達課題』を一義的に定義することは難しくなっている。

S.フロイトの性的発達理論では、『幼児性欲(部分性欲)』が性器統裁によって『性器性欲(全体性欲)』に置き換えられる発達段階を『性器期(genital stage)』と呼び、性器期以降の異性との性的結合を目指す段階を『成人期』と見なしている。

精神分析の性的発達理論では、対等な立場にある男性と女性が『自己愛』を乗り越えて、『対象愛』を実現するために性的結合をする段階を『成人期』と解釈する。成人期とは自己と他者との間の『双方向的なコミュニケーション(交渉・対話・説得)』を行いながら、『自己の欲求』『他者の欲求』との折り合いを適応的につけていける発達段階であり、男性と女性の性的結合を実現していくために『社会的責任・経済的自立』が求められてくる。

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[精研式CLAC‐U・精研式CLAC‐V(Seikenshiki check list for autistic child)]

精研式CLAC‐U・精研式CLAC‐V(Seikenshiki check list for autistic child)

精研式CLAC‐U(一般用)は、自閉症児童(早期幼児自閉症)の行動特徴を診断するために開発された質問紙(心理テスト)である。自閉症は『コミュニケーション(対人関係)の障害・言葉の障害・こだわり行動(刺激過敏性)・社会性の障害』を特徴とする発達障害であり、現在では広汎性発達障害(PDD)や自閉症スペクトラムと呼ばれることもある。自閉症とアスペルガー症候群(アスペルガー障害)の境界線は必ずしも明瞭ではないという専門家の意見もあり、両者には近似したコミュニケーション障害や社会性の問題、常同行動(同じ行動の繰り返し)が見られる。自閉症(自閉症性障害)は知的障害のない『高機能自閉症』と知的障害のある『カナー型自閉症(低機能自閉症)』に分類されることもあるが、自閉症スペクトラムの詳しい説明は[L.カナーの自閉症(autism)・自閉症スペクトラム・アスペルガー障害]を参照して下さい。

精研式CLAC‐Uは早期幼児自閉症のインテーク面接(受理面接)に取り組んでいた梅津耕作(うめづこうさく)が開発したもので、何度かの修正・改訂を重ねて1972年に完成した。精研式CLAC‐Uは自閉症児童の療育に役立てることを目的とした心理検査であり、『自閉症の行動特徴と精神年齢(発達年齢)を大まかに把握すること』ができ、『自閉症児童の治療・教育方針の明確化』に用いることができるのである。精研式CLAC‐Uは家庭場面・学校場面における『24の質問項目の5段階評価』『5領域の行動特徴の自由記述』から成り立っている質問紙法の心理検査である。この検査の結果は、母親面接の際に参考資料にされたり、複数の治療教育機関(学校・病院・福祉施設)で検査情報の共有に用いられたりする。

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[憲法25条の生存権に基づく『生活保護(relief aid)・生活保護法』:水際作戦の問題・生活保護の原理原則]

憲法25条の生存権に基づく『生活保護(relief aid)・生活保護法』:水際作戦の問題・生活保護の原理原則

憲法25条1項には『すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する』という社会権(生存権)の規定があり、国家は(自立の意志を持つ)国民に対して最低限度の生活を営む権利を保障しなければならないというのが原則である。この国家の努力目標の規定を具現化した制度が『生活保護(relief aid)』であるが、困窮している国民全員に無条件に生活保護が付与されるわけではなく、一定の審査基準を満たしていなければならない。

憲法25条2項には『国は、すべての生活部面について、社会福祉、社会保障及び公衆衛生の向上及び増進に努めなければならない』とあるが、この規定は国が人権保護のために最大限努力すべき目標・政策を示した『プログラム規定』と考えられることが多い。『プログラム規定説』では、生存権・社会権は国家が国民すべてに対して絶対的に保障すべき『具体的権利(困窮者の全員救済)』ではなく、生存権の保護のために最大限努力すべき『抽象的権利(努力義務)』と解釈される。

生活保護に関係する社会問題として、行政窓口が申請者に生活保護の申請書類を意図的に渡さずに追い返して社会福祉の経費削減を狙う『水際作戦(みずぎわさくせん)』や、本当は働く能力があるにも関わらず心身障害などを装って生活保護費を不正に詐取する違法な『不正受給』の問題がある。生活保護受給のために行政窓口に対して、暴力的な威圧・ほのめかしの脅迫を用いる『行政暴力』が問題となることもある。

本来、生活保護を受給できる基準を満たしている国民に対して、生活保護の申請書類を渡さなかったり住所が無いという理由だけで生活保護の申請から切り捨てるのは憲法違反である疑いが濃厚であるが、一人だけで役所を訪問すると『まだ働けるのではないですか?他に援助してくれる親族が一人くらいはいるのではないですか?本当にどうしようもなくなった時に来てください』といった水際作戦で追い返されてしまうことが多い。役所の福祉課の『水際作戦』を回避するためには、生活困窮者・社会的弱者(ホームレス・ワーキングプア・自殺問題)・母子家庭などを支援しているNPOなどに相談して、NPOの職員や法律家(弁護士・司法書士)に役所まで同行して貰うと良いとされる。

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[生活分析的カウンセリング(life analytic counseling)]

生活分析的カウンセリング(life analytic counseling)

日本の臨床心理学者・松原達哉が研究開発した『スチューデント・アパシーの学生』『本業(学業)に対する意欲・興味・目的意識』を取り戻してもらうための心理面接技法・カウンセリング技法が『生活分析的カウンセリング(life analytic counseling)』である。生活分析的カウンセリングは略称を用いて『LAC法』とも呼ばれるが、『学業・勉強に取り組む知的能力(知能指数)』に問題がない高校生以上の学生を対象にしている。

スチューデント・アパシー(student apathy)は学生・生徒が『本業である学業・勉強』に意欲的に取り組むことができなくなり、『副業のアルバイト・交友関係・サークル活動』ばかりに没頭してしまうアイデンティティ拡散の状態のことである。スチューデント・アパシーの現実的な弊害としては、進学・卒業に必要な単位を取得することができずに『留年・退学(中退)』してしまうことがある。モラトリアム(社会的自立までの猶予期間)における自己アイデンティティの拡散としてスチューデント・アパシーが形成されることもあるが、人生・職業の目的意識まで見失ってしまうと『逸脱行動(非行・家庭内暴力)』や『不適応(就業困難・ひきこもり・ニート)』に陥ってしまう危険性もある。

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posted by ESDV Words Labo at 07:56 | TrackBack(0) | せ:心理学キーワード | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする